在宅医療を円滑に行うためには、ICT の活用が不可欠な時代となりました。
在宅医療の目標の一つは、 地域全体を仮想病院空間とし、手術などの急性期治療以外の医療を病院と同等の質で在宅で受けられる体制を構築することです。
病院では、患者さんに関わる情報や医療スタッフが院内に集中しているため、情報共有や患者さんの病態変化への迅速な対応です。
一方で、在宅医療では医師、歯科医師、看護 師、薬剤師などの医療スタッフや、ケアマネージャー、ヘルパーなどの介護スタッフが常に患者のそばにいるとは 限りません。
このように、空間的に離れている患者さんと、またはスタッフ間のコミュニケーションを円滑にするの がICTの重要な役割です。

・在宅医療における医療情報の流れについて
在宅医療や介護では、患者さんは居宅で生活しており、訪問診療所、急性期病院、訪問看護ステーショ ン、調剤薬局、ケアマネージャー、訪問介護ステーションなど、複数の医療・介護施設のスタッフが関わっています。
患者さんを中心にこれらのスタッフがチームを編成するため、スタッフが活用する患者さんの医療情報も患者さんを中心に管理されることが合理的です。
つまり、患者さん・利用者さんが所有する医療・健康情報、いわゆる PHR（Personal Health Record）を基盤とし、患者さんが医療や介護スタッフに必要な範囲 で情報を開示する形で情報共有を行うことが理想的なのです。
個人（患者）の医療・健康情報は、PHR としてクラウド上のサーバに蓄積・管理されます。
個人が医療・ 介護を必要とする際、その個人が医療・介護スタッフにアクセスを許可します。
この場合、スタッフの職種に 応じて入力・参照可能な情報の範囲を制限できるようなアクセス制御が必要です。
在宅医療現場に関わる さまざまな医療・介護施設がケアする患者・利用者のグループは、重なりがあっても必ずしも一致するとは限りません。
医療・介護施設が異なる PHR システムを利用している患者・利用者を担当する場合でも、単一の アプリケーションでそれぞれのPHR にアクセスできるよう、情報の入力・参照のインターフェースが標準化される べきです。
また、個人の医療・健康情報は開かれたネットワークで保管・伝達されるため、病院内の閉じられ たネットワークに比べて、より強固な情報セキュリティ対策が求められます。

・多職種連携システムについて
多職種連携システムは、患者さんや利用者さんの健康状態や生活状況を、関与する医師、歯科医師、 看護師、薬剤師などの医療スタッフ、ケアマネージャー、介護スタッフ介護者といった関係者間で共有するため の仕組みです。
従来、このような情報共有は患者さんのベッドサイドにートを置くなどの方法で行われていましたが、ノートに書かれた情報にアクセスするにはその場に行かなければならず、全ての関係者がタイム リーに状況の変化を把握することは困難でした。
また、電話などを使用した情報伝達では、いわゆる伝言 ゲームのようになり、一次情報が必ずしも正確に伝わらないという課題もありました。
クラウド対応のグループウェアのようなシステムを活用すれば、患者さんを訪問したスタッフはノートではなくこのシステムに記録を入力することで、すべての関係者が少なくともその日のうちに情報確認できるよう になります。
さらに、全員が一次情報に直接アクセスできるため、伝達ミスを減らすことが可能です。
このような多職 種連携システムすでに実用化されており、現場に浸透しています。
多職種連携システムの運用上の課題として、情報共有のためのシステム的な仕組みが存在していても、多職種間で「共通言語」が確立されていない点が挙げられます。
介護スタッフは必ずしも医学用語に精通しているわけではなく、逆に介護職が使用する用語が医療職には理解されないこともあります。
この課題を解決 するためには、共通言語化を目指した相互の歩み寄りや、教育研修体制の整備といったオフラインでの取り組みの充実が求められます。

・見守り支援システムについて
患者さんや利用者さんの医療・健康情報をPHR に効率的に蓄積する情報の流です。
血圧計、体温計、パルスキシメータで測定されたバイタル情報は、自動的にPHRに記録され、前述の多種連携ステムを通じて医師が定期的に変化を確認したり、異常値が検出された際には見守りスタッフ（医師、看護師、警備スタッ フなど）にアラートが通知されたりします。
医療機器で得られる計測データは、簡便な操作性を考慮し、計測 するだけでBluetoothなど室内の近距離通信を介してPHR に自動的に記録されることが望ましいでしょう。
在宅医療を担う医師にとって、看取りが近い患者さんの訪問時期を予測できることは、負担軽減に寄与します。
自動計測可能なパルオキシメータのデータを継続的にリモートで確認することで、医師は訪問の必要性を 判断できます。
また、パルスオキメータは慢性呼吸器患で在宅酸素療法を受けている患者の日常的な経過 観察にも有効です。
予防の観点から、バイタルデータなどの個人健康情報を健康なうちからPHRとして蓄積し、医療機関受診時にシームレスに参照できることが望ましいでしょう。
「見守り支援システム」では、バイタルデータに加え、ベッドからの転倒や認知症患者さんが無断で外出していないかなど、室内の様子をカメラや光学センサーで監視し、ご家族や介護スタッフが患者さんの安全を確認できるようにすることが重要です。

・今後の課題について
これらのシステムを普及させるためには、現場のニーズに即したシステムへの改善が重要な課題となります。
その一方で、
①システム導入に伴う経済的負担を誰が負担するのか
②医療情報を利用するためのガイドラインをどのように整備するのか
といった利用環境の整備もまた大きな課題として挙げられます。